「WEB API」って何？WEBサービス開発に役立つ「WEB API」を使えるようになろう！

「WEB API」は、ビジネスで利用できる有償のものから、無料で利用できるものまでさまざまなものが公開されています。

「WEB API」を利用することで、自分のWEBサービスの機能を拡張することができ、WEBサービスの価値と高めることができます。

それでは、どのような「WEB API」があるのかを見ていきましょう。

「WEB API」の仕組みと使い方とは？

「WEB API」は、「WEBアプリケーションプログラミングインターフェース」のことを言いますが、その仕組みは下図のようになっています。

さまざまなWEBサービスを展開している企業のデータに、プログラムからアクセスし、サービス内のデータを利用することができるようになります。

例えば、自分のWEBサイトやスマートフォンアプリから、WEB APIにアクセスし、WEB APIからのレスポンスを元に情報を表示するという使い方ができます。

自分でAPIを利用した開発ができるようになるためには、「APIの仕様」や「APIサーバーからのレスポンス内容」の理解が必要となります。

APIサーバーとのデータ通信には「XML」「JSON」と言ったデータフォーマットが利用されていることも多く、これらのデータフォーマットの理解も必要になってきます。

「WEB API」を利用する場合、多くのケースでは、WEB APIを提供している企業への「開発者登録」が必要になり、「アプリケーションに関する情報」の登録や、「アプリケーションID」などの取得をする必要があります。

単位時間ごとのAPI利用回数が定められている場合や、一定回数以上のAPIの利用は有料となるケースもありますので、あらかじめ確認を行っておきましょう。

さまざま「WEB API」を利用してみよう！

APIの仕組みを学んだところで、ここらは実際にどのような「WEB API」が提供されているのかを見ていきましょう。

これからWEBサービス開発をしたい方は「自分のWEBサービスの価値を高める」ような「WEB API」探しをしてみてはいかがでしょうか。

Yahoo JAPAN デベロッパーネットワーク

Yahooが提供しているAPIには、

  • 「Yahooショッピング」の情報を取得できる「ショッピング Web API」
  • 「Yahooオークション」の情報を取得できる「オークション Web API」
  • 「Yahoo提供の地図・地域情報」を取得できる「Yahoo! Open Local Platform（YOLP)」
  • 日本語の形態素解析ができる「テキスト解析Web API」
  • Yahoo IDと連携できる「API」

などがあり、Yahooの情報を活用したさまざまWEBサービスを開発することができます。

API専用マニュアルもイラスト付きでわかりやすく説明されていて、「WEB API」を利用するのが初めての人には最適ではないでしょうか。

Yahoo!デベロッパーネットワーク

Yahoo! JAPANの日本語処理や地図、ID連携といった技術は、簡単にお客様のWebサイトに組み込むことができます。Yahoo!デベロッパーネットワークではそのためのWeb APIやSDKを提供しています。

リクルートWEBサービス

リクルートで展開しているサービスの情報取得できるAPIが「リクルートWEBサービス」サイトで提供されています。

APIが提供されているのは、

  • 【ケイコとマナブ】習い事・趣味・お稽古の検索予約サイ
  • スタディサプリ進路（旧：リクナビ進学）／大学・短期大学・専門学校の進学情報
  • 海外旅行・海外ツアー比較検討サイト｜エイビーロード
  • ホットペッパーグルメ 【ネット予約可能店舗数No.1】
  • ホットペッパービューティー｜美容院・美容室・ヘアサロンの検索予約サイト
  • 中古車・中古車情報なら【カーセンサーnet】
  • 宿・ホテル予約ならじゃらんnet
  • バイト探しはフロムエー　アルバイト・パート・求人情報｜フロムエーナビ
  • イベント開催支援ツール アテンド : ATND

など、多種多様なWEBサービスがあり、これらのWEBサイトの情報を取得できるWEB APIが数多く用意されています。

「車好きな人に車の情報と車に関するアルバイト情報」を発信する情報サイトを作るなど、アイデアしだいでさまざまなサイトを作ることができます。

リクルートWEBサービス

リクルートWebサービスは、リクルートが保有するデータベースを外部から利用するためのWebAPIを一括提供するサービスです。サイト制作者の皆様本サービス利用して、リクルートのコンテンツをアプリケーションに組み込んだり、情報サイトのコンテンツとして活用することができます。

楽天ウェブサービス(RAKUTEN WEBSERVICE)

楽天が展開しているWEBサービスの情報を利用できる「楽天ウェブサービス」では、

  • 楽天市場
  • 楽天ブックス
  • 楽天トラベル
  • 楽天ブックマーク
  • 楽天レシピ
  • 楽天Kobo
  • 楽天GORA

など、楽天ブランドのサービスAPIを利用することができます。

アフィリエイト用途で利用できるAPIなども用意されていて、アフィリエイトを行い開発者にとって、開発を行いやすい仕組みも用意されています。

「ゴルフ場」の検索できるAPIなども用意されていて、他の天気関連APIなどを利用することで、ゴルフ場の天気情報を発信するサイトを作ることなどもできるのではないでしょうか。

楽天ウェブサービス(RAKUTEN WEBSERVICE)

楽天ウェブサービス(WEB SERVICE)は、WEBアプリケーションを構築するデベロッパー向けのサイトです。楽天グループのデータや機能を開発者様、企業の皆様にAPIやSDKを通じて提供いたします。

日本気象協会API

日本気象協会が提供する「天気予報API」で、全国140点以上の天気予報を３時間ごとに取得することができます。

商用に利用できる本格的な気象データを取得することができ、既にさまざまなサービスで利用されています。

  • スケジュール管理
  • 美容関連の肌管理
  • スポーツ会場の天気管理
  • 花粉管理

他にも「屋外」に関するビジネスを展開している企業では、天気に関する情報を活用することができるのではないでしょうか。

天気予報API｜天気予報、指数情報をAPIで提供

「天気予報API」は、天気予報や様々な指数情報などをWEBサイトやスマートフォンアプリなどから利用するためのAPIを提供するWEBサービスです。(商用利用向け)

RESAS-API - 地域経済分析システム（RESAS）のAPI提供情報

RESAS（地域経済分析システム）のデータを活用できる「RESAS-API」では、経済分析に役立つさまざまなデータをAPIで取得することができます。

  • 人口
  • 産業構造/li>
  • 企業活動
  • 観光
  • まちづくり
  • 雇用
  • 医療・福祉

などに関するさまざまな経済関連情報を取得することができます。

例えば、「地域単位の創業比率」なども調べることができ、創業比率の高い地域で「スタートアップイベント」を開催することなどを検討したり、「就職・進学者数」なども取得できるため、どの地域で求人活動をすれば、人材を獲得しやすいのかなどを調査することもできます。

RESAS-API - 地域経済分析システム（RESAS）のAPI提供情報

地域経済分析システム（RESAS：リーサス）のデータがAPI提供されます。API提供されることにより、従来よりも深く・自由に分析することが可能となります。今までRESASでは見えなかった各地域における真の課題の抽出や地域資源の再発見をサポートし、地域ビジネスに通じるサービスを地域自らが創り上げることが可能となります。

GOOGLE CLOUD VISION API

Googleが提供している人口知能を用いた画像認識システムが「GOOGLE CLOUD VISION API」です。

さまざまな画像を分類して、どのような要素が含まれているのかを分析してくれます。

WEBサイトでは、さまざまな画像をアップロードして、結果を確認することができますので、分析精度を体験することもできます。

画像認識は他にもさまざまなAPIがありますので、どのAPIの精度が高いのかを試してみるのも良いでしょう。

Google Cloud Vision API

Cloud Vision API では、物体の検出、OCR、不適切なコンテンツの検出、顔検出、ロゴ検出、ランドマーク検出など、さまざまな機能を利用できます。

APIを活用したアプリケーション開発

ここまで、さまざまな「WEB API」についてご紹介してきましたが、他にも数多くのAPIがあります。

  • FACEBOOK
  • Twitter
  • Mixi
  • Instagram
  • Slack
  • ニコニコ動画
  • YouTube

これらの有名なWEBサービスでも、さまざまなAPIを提供してくれています。

「それを活用してどのような価値を生み出すのか？」がビジネスプランナーやデベロッパーに求められています。

WEB APIは他の職種の方には「とっつきにくい専門的なもの」と捉えられていることもできますので、「こんな便利なことができるよ」という情報発信を開発者が積極的に行うことで、他職種の人たちが「新しい価値を生み出すキッカケ」を作ることができるのではないでしょうか。

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